2012年2月26日

農的な教育を!

ケン・ロビンソン卿の有名なTEDのスピーチでは、彼の「教育革命」(改革では不十分であり、革命が必要だとしている)に対する熱い想いとビジョンを知ることができる。

 彼のスピーチ(2006年バージョン)は、TEDの中でも特に人気があり、2012年2月現在で約900万回弱視聴されている。その後、2010年に2度目のスピーチを行っており、こちらも約225万回視聴されている。実に多くの人が、教育について関心を持っており、現行の公教育システムに違和感を感じているということではないだろうか。

 現行の公教育システムの原型は、産業社会(工業化社会)の要請によって作られ、カリキュラムがデザインされてきた。工場で働く労働者を養成するためのシステムが原型になっているということである。

 学校での時間の進み方を見てみればそのことはすぐにわかる。チャイムからチャイムまでは1つのことだけをし、次のチャイムまでの10分間休憩したら、また同じ時間1つの授業のみが行われる。20分休んで、授業をやって、チャイムからチャイムまでは昼休みで……、という具合だ。これは、工場で労働者が従うと効率的な時間の区切り方と進み方であり、公教育を通してこうした時間感覚と思考様式がすり込まれていくことになる。 

こうしたあたかも工場で「ねじ」を生産するかのような、画一的な人材を作り上げていく「工業的教育」は、産業社会、工業化社会を牽引していくのには適していたのかもしれない(そのために作られたのだから、適していて当たり前だ)。工場で少しでも規格からずれてしまった「ねじ」が不良品として排除されていくのと同じように、現行の公教育システムの画一化から外れるような人は、社会のメインストリームから排除されてしまう空気すらある。

しかし、学校で教えられるような形の「知」は、人間が持っている可能性のごく限られた部分にしか働きかけない。大学受験で問われる内容の出来・不出来で序列が決められていくが、そんなものは人間が持っている能力のほんのわずかな部分を測定しているに過ぎない。まして、これからの社会を担っていく人材を養成したいと思ったら、こうした工業的教育は全くなじまないどころか、人々の創造性を殺してしまっており、むしろ有害である、というのがケン・ロビンソン卿の主張だ。

産業革命以前は長く農業の時代が続いたが、この時代に今のような「公教育」は存在しなかった。したがって、農的な公教育というのはどういったものか、その形を見たことがない。とはいえ、これからの公教育は、「農的」(有機的)な教育にしていかなくてはいけないだろう。ケン・ロビンソン卿は、こういう提案もしている。

工業によって生産される「ねじ」が人工物であるのに対し、農業が生産しているのは人工物ではない。もちろん、人の手は加わっているので、自然状態ではないが、人工物とは言えないだろう。

作物はみな、種の段階で、実に個性豊かで多様な性質がすでにプログラムされている。 しかし、種は、適切な環境においてやらなければ発芽することがない。発芽した後も水やりをしたり、間引きをしたりと、人が手間ひまをかけてやらないと枯れてしまう。

農夫がやっているのは、それぞれの種が持っているポテンシャルを存分に引き出してやるための手助けである。 教育も同じというわけだ。人にはそれぞれ、実に個性豊かで多様な才能がすでにプログラムされている。人によって、得意なもの好きなものが違って当たり前だ。

教育とは、こうした豊かな才能をあたかも工業製品を作るかのように画一化していくのではなく、各人の可能性をめいっぱい引き出してやるための手助けをすることではないだろうか。おそらく、ケン・ロビンソン卿が言う「農的な教育への革命」とはこういう意味だろう。 

こうした教育革命は、大人たちの意識が変わらない限り実現させることはできない。今の大人たちは、程度の差こそあれ、基本的には工業的教育を施され、工業的教育の判断基準でふるい分けされてきた。

しかし、自分に適用された価値観と人間の判断基準を、子供たちに押しつけるべきではない。時代は変わろうとしているし、変わらなくてはならないからだ。大人たちが自分たちにすり込まれた価値観の呪縛から抜け出さない限り、次の時代を託すべき子供世代を育てることはできないだろう。 

(ケン・ロビンソン卿のTEDのスピーチは、日本語字幕付きで観ることができる。)



「学校教育は、創造性を殺してしまっている」

「教育に革命を!」

2012年2月22日

短編映画『There's No Tomorrow』

ローマクラブの報告書『成長の限界』が発表されたのは、1972年のことだった。テーマは、とてもシンプル。「有限地球で無限成長はあり得ない」というものだ。

あれから40年。楽観主義者は、今でも「無限成長」を信じている様子だし、技術が解決してくれるはずだ、市場が解決してくれるはずだという。悲観主義者は、「崩壊」は間近だと警鐘を鳴らし、「新しい原始時代生活」を覚悟せよという。

結果がどうなるのかは、わからない。なにをもって「崩壊」とするのかというのは議論の分かれるところだが、「崩壊」としか呼びようのない状態になるのかもしれない。真実は、両者の間にあるのかもしれない。

ただ、最近では、楽観主義者が減りつつあるような印象もある。「何かおかしいぞ」というわけだ。

そんな中、「成長の限界」を視覚化した短編アニメーション映画『There's No Tomorrow』(Dermot O' Connor監督)が公開された。地球の歴史からさかのぼって、人類とエネルギーとの関係について、そして今何が問題になっているのかをわかりやすく説明してくれる。

ただし、アメリカで制作された動画なので、内容がアメリカ中心に描かれている。それでも、問題の核心を知ることは出来る。

今後は、こうした動画の日本バージョンも作っていくべきだろう。ただ単に、「翻訳」をするということではなく、日本の文脈で構成を組み上げるという意味だ。

エネルギー分野、とりわけ自然を相手にするような再生可能エネルギーの領域では、成功事例の「模倣」をして新たな価値を付け加えるという「エミュレーション・モデル」(emulation model)はなじまない。その土地その土地によって、自然状況はみな異なるためだ。その土地に根付いた(その土地の自然状況を知り抜いた)人びとによって、ボトムアップで政策が練り上げられる必要がある。

いずれにせよ、最近公開されたこの『There's No Tomorrow』は、「研究内容を一般の人びとにどうすればわかりやすく提示することが出来るのか」という問題も含め、大いに参考になる。今のところ英語版だけ(日本語翻訳なし)のようだが、一見の価値がある。

2012年2月11日

イージーオイル時代の終焉:『ネイチャー』誌掲載の論評

石油ピーク論者が、かねてから主張してきた事柄をサポートするような論評が『ネイチャー』誌に掲載され話題となっている。

James Murray and David King, "Climate Policy: Oil's Tipping Point has Passed," Nature, Vol.481, 2012, pp.433-435.

この論評の指摘は、以下の図に集約されている。


MurrayとKingによると、2005年以前は、石油価格に対して原油の生産量は弾力性があったが、2005年を境に、弾力性を失いはじめているという。市場メカニズムが効きにくくなっているのであり、本来増えても良いはずの原油の生産量が伸びていないということだ。

つまり、イージーオイルの産出は、2005年の日産約7500万バレルがピークだったのではないかということを示唆している。2005年が「転換点」だったというわけである。

こうした指摘は、もう何年もの間、石油ピーク論者によって再三行われてきたものであり、特段新しいことはない。

ただし、『New York Times』紙は、この『ネイチャー』誌の論評を取りあげ、「2005年ピークオイル説と類似する議論は他の人びとによっても行われているが、世界でもっとも威厳のある科学雑誌である『ネイチャー』誌の紙面を飾ることは稀である」とコメントしている。

石油ピーク論については、もはやピークがあるかないかという議論はされていない。ピークはあるが、それは「いつか」という時期をめぐる議論が交わされている。もしかすると、この表現も適切ではないかもしれない。「交わされていた」と過去形にすべきなのだろう。国際エネルギー機関(IEA)を含め、主要な論者の見解に、大きな差異が見られなくなってきているためである。

今回の「2005年説」も、これまでの議論を追認するような格好となっている。イージーオイルの時代は終焉を迎えたのである。この先は、人類の未体験ゾーンである。人類史は、「右肩上がり」の経験は重ねていても、「右肩下がり」の「縮小局面」についてはよく知らない。

これからの未来は、過去からの類推では描けないということではないだろうか。こんな時代には、個々人の想像力と創造力がますます求められることになるだろう。

2012年2月8日

衰退する都市の姿:デトロイト

これまで大都市は人びとを吸収してきた。人びとは、こぞって、そして好んで大都市に移住してきた。20世紀は大都市の時代だったと言える。しかし、21世紀はそうではない。大都市は主役の座から降りることになるだろう。

問題は、どうやって降りるのかだ。緩やかにソフトランディングするというのが理想的かもしれないが、ある一点を境に一気に崩壊してしまう可能性もある。

大都市という存在を可能としてきたのは、安く大量にあった余剰エネルギーである。20世紀の場合、具体的にそれは石油であった。石油は常温で液体の流体燃料である。20世紀に確立された人やモノの流通ネットワークは、船舶、航空機、自動車であり、いずれも内燃機関を動力源としている。もちろん、そのエネルギー源は、常温で液体という特徴を持つ石油である。

20世紀型の大都市は、こうして誕生した物流のネットワークに支えられ、そしてそれを前提として成り立っている。中でも、アメリカの都市は、ニューヨークのマンハッタンなど、ごく一部の例外を除いてクルマの所有を前提として設計されている。

石油ピークが与える影響は、極めて多岐にわたるが(というかほぼすべてだが)、使用可能な余剰エネルギーの減少は、都市(なかでも20世紀的な大都市)の存続を脅かすものになるだろう。

大都市が衰退すると、一体どのような姿になってしまうのか。そんな近未来に起こり得る状況を考えさせる1つのケースは、現在のデトロイトのケースである。

(写真は、デトロイトにあるミシガン中央駅。http://www.time.com/time/photogallery/0,29307,1882089,00.htmlより)

デトロイトは、クルマ時代と共に誕生し、発展し、そして衰退し始めている。ピーク時に比べると100万人近い人がこの街を離れているという。そして、残留人口の大半は、経済的理由等で身動きできない状態だという。能力のある人、動ける人から動いてしまい、残ったのは動けない人というわけだ。

ユーチューブにアップされている無数のデトロイト関連動画を見ていると、大都市の落ちぶれていく姿を見てゾッとする。もちろん、石油ピークが顕在化した後の大都市がどうなってしまうのか、確定的なことは何もわからない。しかし、デトロイトから学べきを学ばないと、同じ道筋を辿ることになる可能性が高いのではなかろうか。

こうした状況の中、自分だったらどうするか。真剣に考えずにはいられない。